東京国際工科専門職大学 ―若者には専門領域の外にも視野を広げてほしい【ヒアリング】

新たなスタイルの実践的な教育を通じて、
「社会とともにあるデザイナー」を育成していく。

― 貴学の教育理念と育成を目指す人材像についてお聞かせください。

　まず、専門職大学は2019年に始まった新しい大学制度です。技術革新や産業構造の変化により、従来の大学では学術研究と実践の間に乖離が生じているという問題意識から、より実践的な職業教育を行うことを目的に創設されました。しばしば「大学と専門学校の中間」と誤解されますが、実際には両者に不足している教育を補完する、新しいタイプの大学です。設置基準としては、「授業の３分の１が実習」「企業内実習600時間以上」「実務家教員４割以上」「40人以下の少人数授業」などが定められています。

　本学は2020年に開学し、元東京大学総長で設計学やロボット工学をご専門とする吉川弘之先生が初代学長を務めました。吉川先生は、社会の停滞要因は「デザイン」、つまり課題を捉え、解決に向けた設計図を描き、実行できる人材が不足している点にあると指摘し、本学の理念を「Designer in Society(社会とともにあるデザイナー)」と定めました。潜在的な課題を発見し、解決の形をつくり、新たな価値やサービスを生み出す。既存の常識にとらわれずに挑戦し、社会にイノベーションをもたらす人材の育成を目指しています。

　学生には、社会のさまざまな困りごとを分析し、どの課題に優先して取り組むべきか、さらに複数の解決策の中から最適な方法を選び取る力を身に付けてもらいます。そして、ここが従来の大学との大きな違いですが、最終的にはその解決策をプログラムのコードやゲーム制作など、具体的な形にまで落とし込み、それが本当に課題解決に資するかどうかを評価します。こうした一連のプロセスを学生時代から経験させる点が特徴です。

　また、隣接分野の学びも重視しています。専門性を深めるだけでは社会を変える人材にはなれません。一つの専門分野を軸にしつつ、横に広げる視点を持つことが重要です。本学は「専門職」、すなわち社会を変革する人材の育成を目指しています。目先の興味だけにとらわれず、課題解決に必要な幅広い知識を身に付ける教育を行っています。

社会を変えるデザイナーには国際性が必要。
プレゼンや海外実習で「伝えるための英語力」を鍛える。

― 学校名に「国際」と冠している背景として、国際性を重視されている理由をお聞かせください。

　社会を変えると言っても、その対象は日本国内に限りません。サプライチェーンは海外と密接につながっていますし、デジタルエンタテインメント分野では、日本のコンテンツは必ずしも世界一ではなく、アメリカに劣る部分も見られます。市場だけでなく、作り手やクリエイター自身も、今後はグローバルに活動していく必要があります。

　こうした背景から、本学では「Designer in Society」を育成する上で、グローバルな視点を持つことを重視しています。英語は４年間必修とし、「卒業研究・制作」という授業の最終プレゼンテーションは英語で行うことを義務付けています。その目的は、単に英語を話せるようになることではなく、自分の取組を英語で論理的に説明できる力を養うことです。そのためには、背景や分析、ターゲット設定などをロジカルに組み立てる必要があります。しっかりと学び要点を理解していれば、英単語を組み合わせただけでも十分に伝わる、質の高いプレゼンテーションになります。

　また、学内での学びにとどまらず、アメリカやカナダでの海外実習も実施しており、今後さらに拡充していきたいと考えています。

― 学生の海外志向や挑戦意欲についてはいかがでしょうか？

　学内で実施したアンケートでは、５割以上の学生が「在学中に海外に行きたい」と回答しており、国際的な体験への関心も同様に５割を超えています。一方で、円安による費用負担、語学力、治安など、学生が不安に感じるハードルも存在します。

　卒業生の希望者就職率は100％ですが、１期生はコロナ禍の影響もあり、学生も企業も積極的に動きづらい状況でした。しかし、昨年度の２期生からは大手外資系企業に就職する学生も出てきています。先輩が新しい進路を切り拓くことで、後輩が「自分も挑戦したい」と思うようになる、良い循環が生まれつつあります。

インターンシップは必修の授業科目。
600時間以上の企業内実習で、ビジネスの現場を学ぶ。

― 貴学が提供する独自の教育プログラムについて教えてください。

　本学では、卒業までに600時間以上の企業内実習を必修としています。現在のカリキュラムでは、２年次から４年次にかけて実習期間を設けており、２年次は４週間、３年次は６週間、４年次は就職活動や卒業研究等と調整しながら６週間ほど実施します。実習期間中は、他の授業は行わず、実務経験に集中できる環境を整えています。

　２年次では、各業界でどのような仕事が行われているのかを真剣に体験します。３年次になると、より高度な業務に携わるケースも増え、製品の一部を実装したり、重要な技術テストを担当したり、ソリューションの企画書を実際に作成したりすることもあります。本学としては、企業で実際に行われている業務を体験することを特に重視しています。

　企業にはインターンシップとして受け入れていただいていますが、本学ではこれを「臨地実務実習」という正規の授業科目として位置づけています。そのため、２週間に１度、教員が企業を訪問し学生から状況報告を受け、企業担当者を交えたヒアリングを行っています。その中で学生の成長度合いを確認しながら教育的観点からも評価が得られるよう、必要に応じて教員から企業や学生双方に助言を行っています。

― 学生の実習先企業は、どのようなプロセスで決まるのでしょうか？

　学内には、学生と企業のマッチングを専門に検討するチームがあります。企業が求める内容と、学生の希望や能力・スキルを踏まえ、育成上最適な組み合わせを検討しています。少人数制の授業であるため、学生一人ひとりの特長や志向を把握しやすく、それをマッチングに活かしています。

　３年間同じ企業で実習し、そのまま就職につながる学生もいれば、毎年異なる企業で経験を積みたいと希望する学生もいます。学生のキャリア志向や適性に応じて、柔軟に対応している点が特徴です。

産学連携による人材育成は、
企業と大学がWin-Winの理想的な協働関係。

― 実習やグローバル企業による特別講義など、産学連携が必須とのことですが、企業との関係はどのように構築しているのでしょうか？また、連携先の企業にはどのようなメリットがあるのでしょうか？

　企業との連携は、教員のネットワークが大きな役割を果たしています。教員が以前勤務していた企業や、かつて指導した人材が現在社員として活躍している企業など、これまでのつながりを活用しています。教員と企業との信頼関係が基盤になっており、１学年当たり約200人の学生を受け入れるために必要な約70社の実習先も、こうしたネットワークを通じて確保しています。

　企業側のメリットとしては、採用活動に活かせる点が挙げられます。３年生の実習は就職活動の重要な時期に行われるため、実習がそのまま採用につながるケースがあります。これまでにも、実習先企業にそのまま採用された学生が数十名おり、企業と大学が一体となって実習を行うことで、学生の能力や適性を見極めやすい点が評価されています。

　また、研究開発部門を持たない企業にとっては、本学の学生が最先端技術を取り入れるための貴重なリソースとなる場合があります。例えば、新しいシステムの検証を、本来であれば研究開発部門が担うところを、本学のインターンが担当するケースがあります。企業にとっては「研究部門を借り受ける」ような効果があり、これは実際に取り組んでみて初めて実感したメリットでした。

　一方で、本学にとっても、企業の最先端の取組に学生を参加させることで、企業が「今」求める人材ではなく、「未来」に必要とされる人材へと成長するための経験を積ませることができます。従来の学術中心の大学では、企業との共同研究に学生が参加する目的は論文執筆であるため、研究が失敗すると成果が残らないという課題があります。しかし本学では、人材育成が目的であり、論文を書く必要はありません。失敗の経験も含めて、学生が就職後に活かせる有意義な学びになると考えています。

学生の能力や志向に合わせ、２種類の海外実習を提供。
海外インターンを経験した学生は強くなる。

― 学生が海外経験を得るための機会としては、どのようなプログラムや取組がありますか？

　本学の海外プログラムは、大きく二段階で構成しています。まず、授業カリキュラム外で最長１週間程度の研修型海外実習(ワークショップ)を実施しています。英語に自信がなくても海外に興味のある学生が、気軽に挑戦できるように設計したプログラムです。最近では、アメリカ・シアトルでマイクロソフト社やボーイング社を訪問する短期研修を行いました。

　一方で、本学の「臨地実務実習」(インターンシップ)として海外に赴く学生もいます。こちらはより高い英語力が求められるためハードルは上がりますが、英語を使って海外で働く経験を積みたい学生が、単位認定される海外実習に挑戦しています。

　ワークショップには毎回20～30名が参加していますが、海外インターンに挑む学生はまだ一桁の人数です。インターン先については、各国が自国の学生を優先する傾向もあるため、現状では日系企業が中心です。国内で実習を受け入れていただいている企業の海外事業所や、オフショア開発の現場で実施しています。

― 海外経験を通じて、学生にはどのような成長や変化が見られますか？

　海外での実習を経験した学生は、人間的に強くなると感じています。旅行であれば快適なホテルで疲れたら休むこともできますが、インターンでは４～６週間、毎日出勤しなければなりません。受け入れ先には日本人がほとんどおらず、チームには現地の人や他国から来た外国人がいて、英語しか通じない環境です。その中で現地の生活を自力で築いていきます。

　ワークショップと異なり教員は同行しないため、何か起きたときに自分で対応する必要も出てきます。印象的だったのは、帰国便の航空会社の事情で、フライトがキャンセルされたケースです。学生は自力でチケットを手配し、無事に帰国しました。こうした困難を自ら乗り越えることで、学生は人間的に大きく成長して戻ってきます。

海外実習先の拡充や制度設計の見直しにより、
若者の前向きな挑戦を応援したい。

― 今後、強化していきたい教育プログラム、又は新たに導入を検討している取組があれば教えてください。

　現在、本学ではシンガポールのポリテクニック※1や、ドイツ・スイスの専門職大学との連携を検討しています。具体的には、交換留学のような制度を設け、学生同士が相互に行き来できる仕組みを構築する計画です。交換留学先で企業実習を行うなど、複数の大学や教育機関をまたいで人材を育成することを目指しています。シンガポールの企業は自国の学生を優先する傾向がありますが、「学校間の協定であれば受け入れが可能ではないか」という前向きな意見もいただいています。

　また、元Google米国本社副社長である村上が学長に就任したこともあり、シリコンバレーやカナダ西部のコンテンツ産業が盛んな地域への学生派遣も検討しています。アメリカは学生からの人気が高く、さらにニューヨークには本学グループの海外オフィスも設置しているため、ニューヨークでの実習も視野に入れています。

　一方で、海外ではインターンシップが日本より長期であることから、カリキュラムの見直しも必要になってきます。海外就職を本気で目指す学生を支援するためには、長期インターンに対応できる柔軟なカリキュラムを整備することが不可欠です。現地では「インターンを経験していない学生は採用しない」という前提があるため、こうした制度設計を今後さらに進めていきたいと考えています。

　※1 ポリテクニック：専門職大学に相当する教育機関。

地域・自治体との連携を通じて、
実社会の課題に向き合い企画立案を学ぶ。

― 行政との連携について、どのようなニーズや期待をお持ちでしょうか？

　本学では、２年次に「地域共創デザイン実習」という授業を設けています。企業や自治体の課題をヒアリングし、解決に向けた企画書を作成する取組で、昨日も大規模な発表会を行いました。岩手のキャンプ場を盛り上げる方法や、沖縄の観光資源の活用策などを学生が提案し、沖縄県庁の関連団体に向けたプレゼンテーションも実施しました。また、新宿区をはじめとする自治体の課題解決にも取り組んでおり、今後は東京都とも連携し、こうした実習をもっと展開していきたいと考えています。

　実習のテーマは技術分野に限定せず、幅広く設定しています。最終的な提案が技術から離れた内容になることもありますが、それでも問題はありません。重要なのは、社会課題の解決に向けた施策を検討し、企画立案のプロセスを学ぶことです。ただし、学生が企画を立案できても、それを実際に活用していただくまでには複数のステップが必要で、実現に至るのは容易ではないという課題もあります。

　また、留学支援については、国や東京都からの支援があれば、ぜひ活用し、学生の海外挑戦をさらに後押ししたいと考えています。

若者には専門領域の外にも視野を広げる意識が不足。
「当たり前」にある技術を支える基盤を知ることも必要。

― 現在の若者に見られる課題や、今後特に必要とされる能力・スキルについてどのようにお考えですか？

　現在の若者は専門分野への意識が高い一方、視野が狭くなっていると感じています。高校までの教育で「将来何になりたいか」を軸に大学選びを指導されることも、その一因かもしれません。例えば、ビジネスのお金の流れや、良いコンテンツが評価される仕組みなど、周辺領域の理解が十分でない学生が多い印象です。さらに、スマートフォンで個人向けの情報が過剰に届くことで、特定の領域だけを深く知って満足してしまい、ビジネス全体を捉える視点が育ちにくくなっています。

　早い段階から専門分野を意識させられることに加え、興味のある情報ばかりが流れてくることで、周辺領域に目を向ける意識が弱まっているのだと思います。本学での学びを通じて、少しずつ視野を広げてほしいと期待しています。

　また、ITやデジタルエンタテインメントが身近になったことで、それらを支える基盤技術への関心が薄れている点も気がかりです。例えば、AIを学ぶには数学の理解が不可欠ですが、生成AIの使い方ばかりに詳しくなり、数学や著作権といった基礎知識を軽視する傾向があります。

　以前の学生は利用できるツールが限られていたため、物理シミュレーションを作るには物理の数式やコンピュータの仕組みを深く学び、必要なデバイスも自分で揃えるなど、広範な知識を身に付ける必要がありました。しかし現在は、ソフトやツールが容易に手に入るようになったことで、深掘りする一方、周辺領域への関心が弱まり、技術を根本から考える力が低下しているように感じます。

　だからこそ、本学では数学や分析といった基盤となる知識をしっかり学ぶ機会も多く設けています。技術の背景にある原理や仕組みを理解する力を育てることが、技術革新が加速するこれからの時代に対応していくためには一層重要になると考えています。

AIが普及する社会で重要なのは「騙されない力」。
それには「ぶれない心の強さ」と「基礎的な知識」が必要。

―   AIとの向き合い方について、若者に伝えたいことや助言があればお聞かせください。

　AIが急速に普及する中、重要なのは「騙されない力」を身に付けることだと考えています。生成AIは心地よい答えを返してくれますが、内容が不正確であったり、要点が抜けていたりすることも少なくありません。AIに振り回されないためには、自分が何をしたいのかを明確に持ち、AIをあくまで「相談相手」として位置づける姿勢が必要です。言い換えれば、ぶれない自分を持つことが大切です。

　かつては、良質な文章を大量に読み、自らの文章力を鍛えることが当たり前でした。しかし現在は、生成AIを使えば見かけ上は整った文章がいくらでも得られます。ただし、その中身が薄い場合も多い。プログラムではその傾向がさらに顕著で、表面的には動いているように見えても、実際には使えないコードをAIが提示することがあります。過程を飛ばして完成形だけを見ると、正しいと錯覚してしまうのです。基礎的な知識やスキルがなければ、どこに誤りがあるのか気づくことはできません。

　したがって、AIと向き合う上で必要なのは、「ぶれない心の強さ」と、基礎知識に裏打ちされた本当の意味での「読解力」です。この二つがなければ、AIを使いこなすことはできず、逆に騙されてしまう危険性があります。

　授業の様子

真のグローバルとは、国籍や出生地にこだわらないこと。
自分が「地球人」であるという意識を持ってほしい。

― 村上学長が考える「グローバル人材」とは、どのような人物像でしょうか？

(村上氏)　

　私は、グローバル人材には三つの段階があると考えています。

　一つ目は「インターナショナル」。これは文字通り、国境を越えて活動することを指します。

　二つ目は「マルチナショナル」。日本語では「多国籍」という意味合いで使われ、複数の国や文化を掛け合わせながら活躍するイメージです。

　そして三つ目ですが、本当の意味での「グローバル」は、「トランスナショナル」だと捉えています。これは、国籍や生まれ育った場所にとらわれずに生きる姿勢そのものです。

　例えば、国際性が高く幼児教育も充実したシンガポールで育った日本人の子供は、三か国語が当たり前に飛び交う環境の中で成長し、自然とトランスナショナルな人材へと育つでしょう。しかし、そうした環境で育たなければトランスナショナルになれないのかというと、決してそうではありません。難しいことではありますが、国籍に縛られず「自分は地球人だ」と思えるかどうかが基本になります。自分自身がその考えに納得できれば、どのような環境に生まれてもトランスナショナルな人材へと成長することは可能です。

　ラテン語で地球は「テラ(Terra)」と言いますので、私は「地球人＝テラン(Terran)」と呼んでもよいのではないかと思っています。本学の学生にも、まずは思いの丈で構わないので、「トランスナショナルな人材＝テランを目指す」という意識を４年間の中で育んでほしいと願っています。

若者には探究心を突き詰め、AIを使いこなし、
日本の「失われた30年」を払拭することを期待している。

―   若者に期待することやメッセージをお願いします。

(村上氏)　

　文部科学省のGIGAスクール構想により、全国の児童・生徒にパソコンが配備され、学校のWi-Fi環境も整備されました。こうした環境で育ち、探究学習を経験した世代が、まもなく大学に進学し、本学のような場で学び、社会へと羽ばたいていきます。

　今は、GIGAスクール構想と生成AIという、社会を大きく変える要素が同時に進行している非常に特別な時期です。この重なりが追い風となり、日本からユニコーン企業が次々と生まれる時代が必ず来ると確信しています。その結果、いわゆる日本の「失われた30年」を払拭し、日本が再び世界で存在感を示すことも十分に可能だと考えています。若い世代の将来には、本当に大きな期待を寄せています。

(武本氏)

　社会が劇的に変化する局面では、世代間に断絶が生まれ、新しい世代が社会を動かしていきます。例えば、ベビーブーム世代は上の世代が少ない中で社会を大きく変え、自らの立場を築きました。インターネット黎明期を牽引した世代も、まさに社会を作り変えた存在です。

　AIでも同じことが起こり得ます。今の10代・20代は、社会を変え、新しい世界を切り拓けるタイミングにいます。AIをネイティブに使いこなせる世代は、上の世代にはいません。その世代がAIを自在に扱える集団になれば、AIを起爆剤として「失われた30年」を再生することも可能でしょう。

　せっかく新しい時代をつくり、先頭を走れる世代にいるのですから、必要以上に上の世代の言うことに縛られる必要はありません。ただし、正しい判断をするためには、真面目に学ぶ姿勢が欠かせません。SNSで自分に都合の良い情報だけを見るのではなく、自ら情報を取りに行くことが重要です。試験の点数のためではなく、自分の未来を切り拓くための学びを積み重ねてほしいと思います。